「私（Ｘ）の所有する甲不動産をＡに与える。Ａの死亡後は、甲不動産をＢに与える」という旨の遺贈を考えてみましょう。

このような遺贈は、Ａの死亡を終期とする、Ａへの期限付遺贈と、Ａの死亡を始期とする、Ｂへの期限付遺贈の２つの遺贈を含みます。

Ａ死亡時に、ＸからＡへの遺贈の効力は消滅し、甲不動産はＡの相続財産にはならずに、ＸからＢへ遺贈されることになります。

このような遺贈を、後継ぎ遺贈と呼びます。

愛着のある土地であるほど、もしくは由緒ある物であるほど、このような後継ぎ遺贈をしたくなってくるものです。

しかし、このような遺贈は確実に実現されるかどうかはわかりません。

後継ぎ遺贈としてＡが取得したけれども、Ａの遺言書ではＣに相続させるとなっていた場合、もしくはＡの生前に甲不動産がＡからＤに売却されてしまった場合、後継ぎ遺贈の遺言者の目的は達成されないことになります。

判例上、きちんと判断された例があまりなく、後継ぎ遺贈を有効とも無効とも言い難いところがあります。

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